【化学物質】一種、二種、三種の有機溶剤の混合物は、何種にあたるのか？について

有機溶剤には、第一種、第二種、第三種といった分類がありますね。さらに、特別有機溶剤も存在します。今回は、これらの混合物の取り扱いについてお話ししましょう。

1種と２種の有機溶剤と特別有機溶剤の混合物について

このお話をする前に、こちらを念頭においていただくと、理解が早いと思います。

まず、有機溶剤の定義についてですが、これは「有機溶剤中毒予防規則」の第1条第1項第1号において定義されています。注意すべき点は、有機溶剤中毒予防規則に記載されている物質の他にも、世の中には多くの化学物質が存在し、これらの中に有機溶剤と同様の性質を持っている物質が存在するということです。つまり、有機溶剤中毒予防規則で「有機溶剤」と呼ばれているものは、化学的に有機溶剤である物質の一部に過ぎないということになります。これらの、有機則に記載されていない、有機溶剤の性質を有する化学物質は、化学物質の自律的管理において対応していくことになります。

この有機則の定義の中で、有機溶剤の濃度については、5％超が有機溶剤等となると記載されています。（黄色ハイライトです）。

有機則
（定義等）
第一条　この省令において、次の各号に掲げる用語の意義は、それぞれ当該各号に定めるところによる。
一　有機溶剤　労働安全衛生法施行令（以下「令」という。）別表第六の二に掲げる有機溶剤をいう。
二　有機溶剤等　有機溶剤又は有機溶剤含有物（有機溶剤と有機溶剤以外の物との混合物で、有機溶剤を当該混合物の重量の五パーセントを超えて含有するものをいう。第六号において同じ。）をいう。

三　第一種有機溶剤等　有機溶剤等のうち次に掲げる物をいう。
イ　令別表第六の二第二十八号又は第三十八号に掲げる物
ロ　イに掲げる物のみから成る混合物
ハ　イに掲げる物と当該物以外の物との混合物で、イに掲げる物を当該混合物の重量の五パーセントを超えて含有するもの

四　第二種有機溶剤等　有機溶剤等のうち次に掲げる物をいう。
イ　令別表第六の二第一号から第十三号まで、第十五号から第二十二号まで、第二十四号、第二十五号、第三十号、第三十四号、第三十五号、第三十七号、第三十九号から第四十二号まで又は第四十四号から第四十七号までに掲げる物
ロ　イに掲げる物のみから成る混合物
ハ　イに掲げる物と当該物以外の物との混合物で、イに掲げる物又は前号イに掲げる物を当該混合物の重量の五パーセントを超えて含有するもの（前号ハに掲げる物を除く。）

五　第三種有機溶剤等　有機溶剤等のうち第一種有機溶剤等及び第二種有機溶剤等以外の物をいう。

六　有機溶剤業務　次の各号に掲げる業務をいう。
イ　有機溶剤等を製造する工程における有機溶剤等のろ過、混合、攪拌かくはん、加熱又は容器若しくは設備への注入の業務
ロ　染料、医薬品、農薬、化学繊維、合成樹脂、有機顔料、油脂、香料、甘味料、火薬、写真薬品、ゴム若しくは可塑剤又はこれらのものの中間体を製造する工程における有機溶剤等のろ過、混合、攪拌かくはん又は加熱の業務
ハ　有機溶剤含有物を用いて行う印刷の業務
ニ　有機溶剤含有物を用いて行う文字の書込み又は描画の業務
ホ　有機溶剤等を用いて行うつや出し、防水その他物の面の加工の業務
ヘ　接着のためにする有機溶剤等の塗布の業務
ト　接着のために有機溶剤等を塗布された物の接着の業務
チ　有機溶剤等を用いて行う洗浄（ヲに掲げる業務に該当する洗浄の業務を除く。）又は払しよくの業務
リ　有機溶剤含有物を用いて行う塗装の業務（ヲに掲げる業務に該当する塗装の業務を除く。）
ヌ　有機溶剤等が付着している物の乾燥の業務
ル　有機溶剤等を用いて行う試験又は研究の業務
ヲ　有機溶剤等を入れたことのあるタンク（有機溶剤の蒸気の発散するおそれがないものを除く。以下同じ。）の内部における業務
２　令第六条第二十二号及び第二十二条第一項第六号の厚生労働省令で定める場所は、次のとおりとする。
一　船舶の内部
二　車両の内部
三　タンクの内部
四　ピツトの内部
五　坑の内部
六　ずい道の内部
七　暗きよ又はマンホールの内部
八　箱桁げたの内部
九　ダクトの内部
十　水管の内部
十一　屋内作業場及び前各号に掲げる場所のほか、通風が不十分な場所

e-Gov 有機溶剤中毒予防規則

「有機溶剤」(有機則1条1項1号：青色ハイライト)は、労働安全衛生法施行令別表第六の二に記載されている物質になります。労働安全衛生法施行令別表第六の二は、以下になり、1種、2種、3種すべての有機溶剤を列挙しています。

労働安全衛生法施行令
別表第六の二　有機溶剤（第六条、第二十一条、第二十二条関係）
一　アセトン
二　イソブチルアルコール
三　イソプロピルアルコール
四　イソペンチルアルコール（別名イソアミルアルコール）
五　エチルエーテル
六　エチレングリコールモノエチルエーテル（別名セロソルブ）
七　エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート（別名セロソルブアセテート）
八　エチレングリコールモノ―ノルマル―ブチルエーテル（別名ブチルセロソルブ）
九　エチレングリコールモノメチルエーテル（別名メチルセロソルブ）
十　オルト―ジクロルベンゼン
十一　キシレン
十二　クレゾール
十三　クロルベンゼン
十四　削除
十五　酢酸イソブチル
十六　酢酸イソプロピル
十七　酢酸イソペンチル（別名酢酸イソアミル）
十八　酢酸エチル
十九　酢酸ノルマル―ブチル
二十　酢酸ノルマル―プロピル
二十一　酢酸ノルマル―ペンチル（別名酢酸ノルマル―アミル）
二十二　酢酸メチル
二十三　削除
二十四　シクロヘキサノール
二十五　シクロヘキサノン
二十六及び二十七　削除
二十八　一・二―ジクロルエチレン（別名二塩化アセチレン）
二十九　削除
三十　Ｎ・Ｎ―ジメチルホルムアミド
三十一から三十三まで　削除
三十四　テトラヒドロフラン
三十五　一・一・一―トリクロルエタン
三十六　削除
三十七　トルエン
三十八　二硫化炭素
三十九　ノルマルヘキサン
四十　一―ブタノール
四十一　二―ブタノール
四十二　メタノール
四十三　削除
四十四　メチルエチルケトン
四十五　メチルシクロヘキサノール
四十六　メチルシクロヘキサノン
四十七　メチル―ノルマル―ブチルケトン
四十八　ガソリン
四十九　コールタールナフサ（ソルベントナフサを含む。）
五十　石油エーテル
五十一　石油ナフサ
五十二　石油ベンジン
五十三　テレビン油
五十四　ミネラルスピリツト（ミネラルシンナー、ペトロリウムスピリツト、ホワイトスピリツト及びミネラルターペンを含む。）
五十五　前各号に掲げる物のみから成る混合物

e-Gov 労働安全衛生法施行令

ここで一端、条文より、第一種有機溶剤、第二種有機溶剤、第三種有機溶剤の種類をまとめてみましょう。第一種有機溶剤、第二種有機溶剤、第三種有機溶剤は以下のようになります。

これらを前提に混合物が、どの種別のの有機溶剤に当たるかを考えていきます。

 第一、第二、第三有機溶剤の混合物の判定について

第一、第二、第三有機溶剤の混合物について考える前に、そもそも、混合物が労働安全衛生法上の有機溶剤に当たるかを検討しなければなりません。

（１）そもそも有機溶剤なのか？

 まず、重要なことなのですが、第一、第二、第三有機溶剤の混合物の重量パーセント（”Wt％”や”重量％”と略すことが多いです。）を合計して、5％を超えて含有する場合に労働安全衛生法上の有機溶剤と判断されます。つまり、合計の重量パーセントが5％以下であれば、そもそも有機溶剤として扱わなくてもよいのです。

では、この重量パーセントですが、製品のSDSに記載されています。従来、含有量については10％未満の端数を切り捨てた数値と切り上げた数値との範囲で記載すること(例：10-20％など)が認められていましたが、令和4年5月の省令改正によって、令和6年4月1日から重量パーセントの数値記載が原則となります。自社で混合物を作成した場合にも、重量パーセントを計算して判断しましょう。

なお、例えば、シンナー等の有機溶剤の混合物において、製品の組成として、有機溶剤の濃度がパーセンテージで記載されていることが多いですが、こちらは重量パーセントの表記が原則となります。根拠は、労働安全衛生規則34条の２の６になります。また、重量パーセントが記載されていない場合には、重量パーセントへの変換計算式が記載されているSDSもあるようです。

第三十四条の二の六　法第五十七条の二第一項第二号の事項のうち、成分の含有量については、令別表第三第一号１から７までに掲げる物及び令別表第九に掲げる物ごとに重量パーセントを通知しなければならない。この場合における重量パーセントの通知は、十パーセント未満の端数を切り捨てた数値と当該端数を切り上げた数値との範囲をもつて行うことができる。

e-Gov 労働安全衛生規則

２ 改正省令の概要
（１）化学物質の含有量の通知関係
令和４年改正省令による改正後の安衛則第34条の２の６において、労働安全衛生法（昭和47年法律第57号）第57条の２第１項の規定による文書（以下「ＳＤＳ」という。）の交付等による通知事項のうち、成分の含有量については、重量パーセントの通知が義務付けられたところ、当該通知により、契約又は事業者の財産上の利益を不当に害するおそれがあるものについて、営業上の秘密を保持しつつ、必要な情報を通知するため、成分の含有量の通知方法について追加 2 の規定を設けたものであること。

労働安全衛生規則等の一部を改正する省令の一部を改正する 省令の施行について　基発0424第２号 令和５年４月24日

したがって、まずは、第一、第二、第三有機溶剤のSDS記載の重量パーセントを合計して、5％超であるかを確認しましょう。

（２） 混合物は第一、第二、第三有機溶剤のどれにあたるのか？

第一、第二、第三有機溶剤の混合物が5％超であれば、有機溶剤の健康障害が発生すると考えます。この場合、以下のようになります。

このようになります。図にしますと以下のようになります。なお、特別有機溶剤を第一種、第二種有機溶剤のどちらとして扱うかは以下の記事を参照してください。

【化学物質】特別有機溶剤は、第一種、第二種のどちらの有機溶剤にあたるのか？法令より解説

特別有機溶剤は、もともと有機溶剤中毒予防規則上の有機溶剤であった化学物質が、特化物となった化学物質であることは開設いたしました。 では、特別有機溶剤は、第一種、第二種の区分はあるのでしょうか？ 特別有機溶剤は、第一種、第...

他には、このようなパターンもあります。

なお、第三種有機溶剤については、タンク等内で使用する場合には特殊な規定があります。

【安全衛生・人事労務担当者向け】第三種有機溶剤を「タンク等の内部」で使用する場合について

第３種有機溶剤については、第１種有機溶剤や第２種有機溶剤と比べて、個別の規制が少ないことは多くの方がご存じだと思います。 しかし、第３種有機溶剤の業務においても、「タンク等の内部」での作業には特殊な対応が必要な場合があり...

特別有機溶剤について

では、ここで特別有機溶剤の混合物を考えてみましょう。

【初心者・安全衛生】特別有機溶剤とは何か、どのような対応が必要かをわかりやすく解説

皆様は、特別有機溶剤という名前を聞いたことがありますでしょうか。 今回は、特別有機溶剤について、わかりやすく解説します。 特別有機溶剤とは何か、どのような対応が必要かをわかりやすく解説 特別有機溶剤とは 有機溶剤に関する...

特別有機溶剤とは、がんを含む労働者に重篤な健康障害を及ぼす可能性がある有機溶剤について、特定化学物質としての規制を強化したものです。

元々、有機溶剤は発がん性があるとは考えられていませんでした。しかし、印刷工場において、ジクロロプロパン使用による胆管がんの事例などが発生し、実際に発がんをきたす有機溶剤が確認されました。

有機溶剤に発がん性がないと考えられていたため、有機溶剤中毒予防規則（有機則）は、発がんに対応するために設計されていませんでした。そのため、がん等の重篤な健康障害に対応可能な法規制が必要とされ、発がん性が疑われる有機溶剤に既存の特定化学物質障害予防規則（特化則）を利用することとなりました。

したがって、がん等の重篤な健康障害を引き起こす可能性がある有機溶剤は、特定化学物質として特化則の下で規制されることになりました。しかし、これらの有機溶剤が特定化学物質として規制されたからといって、その化学的性質が変わるわけではありません。つまり、有機溶剤の性質を有する特化物、特別有機溶剤が誕生したのです。

結果として、特別有機溶剤は、特定化学物質であるものの、有機溶剤としての管理措置も引き続き必要とされています（特化法第38条の8）。

（特別有機溶剤等に係る措置）

第三十八条の八　事業者が特別有機溶剤業務に労働者を従事させる場合には、有機則第一章から第三章まで、第四章（第十九条及び第十九条の二を除く。）及び第七章の規定を準用する。この場合において、次の表の上欄に掲げる有機則の規定中同表の中欄に掲げる字句は、それぞれ同表の下欄に掲げる字句と読み替えるものとする。（以下略）

e-Gov　特化則

特化物の対象となる含有濃度については、厚生労働省令で定められていますが、このような特別有機溶剤のがん等の労働者に重篤な健康障害をきたすのは1％超と考えられています。
例として、クロロホルムについては、1「クロロホルムの含有量が重量の一パーセント以下のものを除く。」とありますね。
他の特別有機溶剤の1％超のみが特化物の管理の対象となっています。

ここで、有機溶剤の規制は5％超ですよね。しかし、特化物の規制は1%超ということになります。
ここでギャップが生じているのですよね。

特別有機溶剤であるクロロホルムと、第2種有機溶剤であるトルエンの混合物を考えます。

このように、特別有機溶剤（特化物）と有機溶剤の混合物について
それぞれの濃度により、特化物として扱うか、有機溶剤として扱うか、特化物と有機溶剤の混合物として扱うかが違ってくるのです。

まとめ

第一種と第二種の有機溶剤と特別有機溶剤の混合物について取り扱いがどうなるかについてまとめました。

第一種から第三種の混合物の重量パーセントが5％超であれば、有機溶剤の健康障害が発生すると考えます。第一種から第三種の有機溶剤については、以下のように分類します。

なお、特別有機溶剤が特化物の規制対象となる場合の含有濃度については、発がんを念頭にしており、1％超と規定されています。

ここで、有機溶剤の規制は5％超、特化物の規制は1%超なのでギャップがあります。

このように、特別有機溶剤（特化物）と有機溶剤の混合物について
混合物トータルの濃度と、特別有機溶剤の濃度により、特化物として扱うか、有機溶剤として扱うか、特化物と有機溶剤の混合物として扱うかが違ってくるのです。

労働衛生コンサルタント事務所LAOは、化学物質の自律的管理について、コンサルティング業務を行っております。

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化学物質の個別的な規制についても得意としています。

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